石膏ボードの処分方法についてご紹介します。
加工しやすくて比較的安い建材として人気がある石膏ボードですが、不要になった時の処分方法には幾つかの決まりがあります。ルールに沿って処理しないと事故の元になったり、罰則が科される場合もあるので要注意です。
不要になった石膏ボードの処分方法に加え、産業廃棄物として捨てる際の注意点や費用の相場についても解説していきます。ぜひ参考にしてください。
石膏ボードの処分方法
石膏ボードの処分方法についてご紹介します。
産業廃棄物扱いになる石膏ボードは、通常のゴミ処理ができないため適切な捨て方を理解しておく必要があるのです。ここからはおすすめの処分方法3選を解説しますので、ぜひ参考にしてください。
不用品回収業者に依頼する
処分方法が指定されている石膏ボードを処分する時には、不用品回収業者に依頼するのおおすすめの方法です。
ただ重要なのは、産業廃棄物処分業許可を取得している不用品回収業者を選ぶこと。「産業廃棄物処分業許可」を有している不用品業者なら適切な資格と経験があるので、正しい方法で不要な石膏ボードの処分を行ってくれます。
もちろん石膏ボード1つからでも引き取ってくれますが、単品では割高になることも多いため、家にある他の不用品や粗大ゴミもまとめて処理したい時に有効な処分方法です。
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産業廃棄物処分業許可を持つ業者に依頼する
石膏ボードは一般ゴミとして処分できないので、産業廃棄物処分業許可を持つ業者に依頼することになります。資格を持つ業者を自分で探す必要がありますが、これを怠れば懲役や罰金が科される場合もあるので要注意です。
専門の処理業者ですので一定の費用は掛かりますが、すべての処理を安心して一任できるのは大きなメリットでしょう。少しでも費用を浮かしたい場合は、自分で業者に石膏ボードを持ち込めば運搬費用が掛からないので、処分費用のみで抑えられます。
廃棄物の最終処分場に直接持ち込む
自分自身で処分したい石膏ボードを最終処分場へ持っていく方法もあります。この方法なら、運搬費用や専門業者に依頼する時のような高い費用が掛からない可能性があります。
ただこの場合には、マニフェストと呼ばれる「産業廃棄物管理票」を提出する必要が生じます。これは廃棄物がどのようにして生じたか、または廃棄物の状態や場所、日付などを詳細に記したものです。一般的にはあまり知られていない書類ですので、分からない場合は専門の業者に依頼した方が手間が省ける可能性も。
また自分で石膏ボードを運搬する際には、重くて大きなボードを運ぶ手間も掛かりますし、車内に大量の粉が付くなどのデメリットがあることも理解しておかなければなりません。低価格の処分費用を重視するか、手間を省きたいかによって選択する処分方法は異なってくるはずです。
石膏ボードの処分方法別のメリットとデメリット
石膏ボードの処分方法別に、メリットとデメリットをご紹介します。
それぞれの処分方法には特徴があり、各人の希望や石膏ボードの状態によって選択する方法に違いが出ることでしょう。特徴を比較して、自分に合った捨て方を選ぶ参考にしてください。
| 処分方法 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 不用品回収業者に依頼する | 家まで回収に来てくれるので楽 その他の不用品も回収可能 即日処分も可能 |
量が少ないと割高になる 自分で業者を探す必要がある |
| 産業廃棄物処分業許可を持つ業者に依頼 | 専門業者なので安心して一任可能 持ち込めば処分費用だけで済む |
費用が高い可能性あり 自分で業者を探す必要がある |
| 最終処分場に直接持ち込む | 処分費用を安く抑えられる 希望した時に処分できる |
マニフェストの提出が必要 自力での運搬が必要 |
石膏ボードの処分方法別の費用相場
石膏ボードの処分方法別に費用相場をご紹介します。
石膏ボードの処理は、選ぶ処分方法によって必要な費用が大きく異なってきます。費用をできるだけ安く抑えたい場合、もしくは手間を省きたいなどの希望別に処分方法を選択していく必要があるでしょう。
ご自身の希望や処分したい石膏ボードの量や状態に合わせてチョイスしてください。
| 処分方法 | 費用相場 | 備考 |
|---|---|---|
| 不用品回収業者に依頼する | 5,000円～20,000円が平均 | 量や状態・業者で異なる |
| 産業廃棄物処分業許可を持つ業者に依頼 | リサイクル可能な場合：12,000円～ 廃棄処分のみの場合：30,000円～ |
リサイクルできるかどうかで費用が異なる |
| 最終処分場に直接持ち込む | 30,000円～50,000円程度 | 量や状態で異なる |
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石膏ボードの処分時の注意点
石膏ボードを処分する際の注意点について解説します。
産業廃棄物として捨てる必要がある石膏ボードは、適切な方法で処分することが重要で、処分の際は幾つかのポイントを念頭に置いておくべきです。詳しく説明しますので、処分前に理解しておいてください。
自治体の一般ゴミには絶対に出さない
不要となった石膏ボードは、用途や量に関係なく、すべての石膏ボードが産業廃棄物扱いとなります。そのため、自治体の一般ゴミには絶対に出さないでください。
量が少ないから大丈夫、もしくは細かく砕いてゴミ袋に入れば普通に捨てることができると考える方もいらっしゃいますが、これは不法投棄とみなされ罰金が科されることもあるので注意しましょう。
少量の個人使用でも産業廃棄物と同様に処分する
個人的に使用した少量の石膏ボードは、事業で使用したものではないので正確には産業廃棄物には当たりませんが、自治体の一般ゴミで捨てることはできません。
なぜなら、石膏ボードは水と反応すると有害物質である硫化水素有害を発生させるため、自治体では適切な処理が困難だからです。処分のために必要な知識と設備がなければ、事故を引き起こす可能性もありますので、個人使用であっても産業廃棄物と同様の方法で捨てる必要があります。
ですから、安易な考えで一般ゴミに出してしまわないように、少量であっても「産業廃棄物処分業許可」を持つ専門業者に相談することから始めてください。
水に濡れる場所に放置しない
先ほども触れた通り、石膏ボードは水と反応すると有害物質である硫化水素を発生させてしまいます。そのため、水に濡れる場所に放置しないのは最低限の鉄則です。
処分する予定の石膏ボードを何らかの理由で保管しなければならない場合は、水に濡れるような場所からは遠く離しておきましょう。屋内ならさほど心配ないかもしれませんが、保管場所が屋外なら雨に濡れない場所を選んでください。
石膏ボードの状態で処分費用に差が出る
石膏ボードを処分する時に覚えておきたいのは、石膏ボードの状態によって処分費用に差が出ること。石膏ボードがリサイクルできるかどうか、廃棄の選択肢のみなのかどうかで処分費用は異なります。
リサイクルが可能な石膏ボードとしては、未使用の新中古品や綺麗に乾いている状態のボード、紙のクロスが貼られている場合が挙げられます。一方リサイクルの選択肢として低くなるのが、水に濡れたものや汚れているもの、細かく砕けているもの、異なる素材の建築物や廃棄物と混合された状態の場合です。
リサイクル可能な石膏ボードなら、廃棄以外にも処分の選択肢が広がりますので、処分のために必要な費用も抑えることが可能になるでしょう。
石膏ボードがリサイクル可能かどうかの判断基準
リサイクルに回すことが可能な石膏ボードの判断基準について解説します。
既に使用済みの石膏ボードでも、ある程度の条件を満たしている、もしくは状態によってはリサイクルが可能になります。リサイクルできる状態かどうかによって処分費用にも違いが出ますので、ぜひ事前に確認してください。
水に濡れていないかどうか
水に濡れている状態の石膏ボードは、リサイクルできません。先述の通り、水に濡れた石膏ボードは有害物質である硫化水素を発生させる可能性があるため、リサイクルの対象にならないのです。
この場合は破棄することが前提ですので、資格を持つ専門業者に依頼したり、不用品回収業者に引き取って処分してもらってください。
汚れがなく綺麗な状態かどうか
使用済みの石膏ボードだとしても、特に大きな汚れがなく綺麗な状態ならリサイクルが可能です。
比較的良い状態の石膏ボードなら、専門の業者に引き取ってもらう際の金額も安くなりますので、処分費用をできるだけ安く抑えることができます。
他の廃棄物と混合していないかどうか
処分したい石膏ボードが他の廃棄物と混合している場合、リサイクルは不可能になります。
混ざっている混合物の種類にもよりますが、基本的に細かく砕けた状態で異素材が混ざっており、分別が不可能ならリサイクル品として引き取ってもらえる可能性は低くなってしまいます。自分では判断できない場合は、業者に問い合わせるか、事前に見積もりしてもらってください。
ビニールクロスが貼られていないかどうか
ビニールクロスが貼られている石膏ボードは、リサイクル不可能です。紙のクロスならリサイクル可能なので引き取ってもらいやすいのですが、ビニールクロスの場合はそれができません。
またビニールクロスが貼られているか否かで処分の費用も異なりますので、事前に確認しておいてください。
石膏ボードの処分なら「不用品なんでも回収団」にお任せを！
石膏ボードの処分方法についてご紹介しました。
低価格で扱いやすい建築資材として知られている石膏ボードは、住宅の壁などに使用され、私たちの身近に数多くあります。最近では、DIYの素材としても人気が高まり、個人での使用も増えているのです。
ただ石膏ボードは後処理が難しい素材であり、適切な方法で処分しないと事故を起こしたり、罰則を受ける可能性もあるため注意が必要です。セルフで最終処分場へ持ち込む方法もありますが、時間も手間もかかるので、手続きから処分まで一括でお任せできる業者への依頼がおすすめ。
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