プリンターの処分方法6選！費用や廃棄する際の注意点など徹底解説

この記事では、プリンターの処分方法や費用相場を紹介します。

プリンターは種類によっては大きなサイズの物もあり、どう処分すべきか悩む方もいるでしょう。

さまざまな部品で構成されているため、ゴミ回収で出せない自治体も多いです。

自治体以外で処分できる方法がいくつかあるため、状況に応じて適切に処分してください。

あわせて処分費用の相場や注意点も紹介するため、プリンターの処分を検討中の方は必見です。

プリンターの6つの処分方法

プリンターの処分は以下6つの方法があります。

• 不用品回収業者に依頼する
• 家電量販店で下取りしてもらう
• 小型家電リサイクルに出す
• 粗大ゴミとして処分する
• フリマやネットオークションで売却する
• リサイクルショップで売却する

それぞれの特徴を理解した上で処分方法を選択しましょう。

不用品回収業者に依頼する

すぐにプリンターを処分したい場合や、プリンター以外に処分したいものが多い場合には、不用品回収業者に依頼するのが良いでしょう。

他の処分方法と比べて費用はかかりますが、依頼すればすぐに駆けつけてくれるので、処分を急いでいる方にもおすすめです。

不用品回収業者の中には、買取サービスを行っている業者もあるので、チェックしてみてください。

【方法】

1. 依頼する不用品回収業者を選ぶ
2. 電話やホームページで予約する
3. プリンター処分の見積もり
4. 業者の方に回収してもらい、代金を支払う

【料金相場】

500円～3,000円程度

依頼する不用品回収業者によって料金体系は異なるので、あくまでも目安として捉えてください。

家電量販店で下取りしてもらう

プリンターの買い替えを考えている方は、家電量販店で下取りしてもらう方法もあります。

家電量販店によっては、回収費用を払えば、新たなプリンターを購入しなくても回収してもらえる場合があります。

家電量販店ごとに条件や料金が異なるので、事前に確認しておきましょう。

【料金相場・条件】

●ヤマダ電機の処分費用・条件

ヤマダ電機では、1,100円(税込)で回収を行なっています。

店頭持込と訪問回収の2つの方法があり、訪問回収の場合には別途で料金がかかります。

 

●ケーズデンキの処分費用・条件

ケーズデンキではプリンターの下取りを行なっています。

プリンターは1,100円(税込)払えば回収してもらえます。

運搬料金は別途で1,650円(税込)かかります。

一部地域に限られるので、取扱店舗を調べてみましょう。

 

●ヨドバシカメラの処分費用・条件

ヨドバシカメラでは、1,100円(税込)でプリンターを回収してもらえます。

出張費用は2,200円(税込)別途でかかってしまうので、費用を抑えたい方は店舗に持ち込みましょう。

プリンターの回収対象は、150cm以下で20kg以下です。

事前に計測しておくと安心です。

また、ヨドバシカメラでは、買取サービスも実施しています。

査定は無料なので、処分が急ぎでない方は買取サービスを利用してみると良いでしょう。

ただし、業務用プリンターは対象外なので注意してください。

 

●エディオンの処分費用・条件

エディオンでは550円(税込)で回収してもらえます。

ただし、縦+横+高さの合計が120cm以下、重さが10kg以下が対象となります。ま

た、「取り外し工事不要で使用できるもの」「搬出に2名の作業員が必要なもの」も条件になるので、事前に確認しておきましょう。

 

●ビックカメラの処分費用・条件

ビックカメラでは、合計5,500円(税込)以上のプリンター購入で1点無料下取りしてもらえます。

ただし、ネットショップで購入した場合には対象外になるので、注意しましょう。

 

小型家電リサイクルに出す

自治体によって異なりますが、プリンターはリサイクル処分することが可能です。

プリンターは、小型家電リサイクル法の対象品目となっています。

プリンターは、有用な金属の再利用が推奨されているのです。

【方法】

方法としては以下の3つがあります。

• ボックス回収：家電量販店や公共施設・スーパーに置かれている回収ボックスに投入
• ピックアップ回収：不燃ゴミとして処分・選別してリサイクル
• ステーション回収：ゴミ収集所で資源ゴミと一緒に回収

【料金相場】

費用相場はおおよそ1,000円です。

回収費用に関しては、自治体によって費用が異なるので確認しておきましょう。

粗大ゴミとして処分する

プリンターは、粗大ゴミとして処分することも可能です。

自治体によっては粗大ゴミではなく、不燃ゴミ扱いになる場合もあるので、事前に自治体ホームページで確認しましょう。

自治体によって異なりますが、多くの場合は30cm以内なら、可燃ゴミもしくは不燃ゴミとして処分可能です。

30cm以下でも大量にゴミが出る場合は、回収対象外になってしまうので気をつけましょう。

【方法】

1. 自治体のホームページでプリンター処分における規定事項を確認
2. 粗大ゴミとして処分する場合には、ホームページや電話で回収を依頼
3. 依頼時に指定されたコンビニや郵便局などで粗大ゴミシールを購入する
4. 決められた回収日時に、指定場所へプリンターを運び出す

【料金相場】

粗大ゴミとして回収される場合には、200円〜1,000円程度です。

可燃ゴミ・不燃ゴミとして回収される場合には、基本的に費用はかかりません。

自治体によって費用が異なるので、確認しておきましょう。

フリマアプリやネットオークションで売却する

プリンターの状態が良い場合には、フリマアプリやオークションで売却すると良いでしょう。

最近では、自分が使わなくなったものをメルカリやヤフーオークションなどのオークションサイトで売ることも増えてきています。

処分費用をかけずにプリンターを処分できる点では、メリットです。

しかし、処分するまでに時間がかかるので、お急ぎの方は別の処分方法を選びましょう。

【方法】

1. 出品するオークションサイトに登録する
2. プリンターの全体像や傷がわかる写真を撮る
3. 写真と詳細説明を載せて出品する
4. 購入者が見つかったら、梱包・発送を行う

【料金相場】

梱包や発送料は、基本的に自己負担です。

売却料金は、自己負担費用を計算した上で考えましょう。

プリンターが高く売れた場合には、臨時収入になります。

リサイクルショップで売却する

リサイクルショップでプリンターを査定してもらい、売却してもらうのも手です。

リサイクルショップでは、買い取ったものを中古としてそのまま売る場合と、部品などから査定する場合があります。

そのため、多少破損しているプリンターでも、買い取りしているリサイクルショップもあります。

【方法】

1. 買い取り条件を電話やサイト上で確認する
2. 電話やホームページで申し込みを行う
3. 担当者が査定に赴くか、またはショップに自分で運び込む
4. 査定と代金の支払い

【料金相場】

プリンターが買い取り可能となった際には、臨時収入になります。

しかし、出張買取の場合には運搬費用がかかる可能性があります。

プリンターの処分費用を比較！

紹介した処分方法にかかる費用をそれぞれ表にまとめました。

利用する業者やサービスによっても細かな料金は変わりますが、費用感を掴むための参考にしてください。

処分方法	処分費用の目安	備考
不用品回収業者	2,500円〜	単品orパックプランで価格も変動
家電量販店で下取り・引取り	1,000円〜2,000円	壊れていないものに限る
小型家電リサイクル	500円〜2,000円	大きさによって価格は変動
自治体粗大ゴミ	1,000円〜2,000円	運搬コストが別途発生
フリマアプリなどで売却	0円	サービス手数料・送料は別途発生
リサイクルショップ買取	0円	運搬コストが別途発生

プリンターを処分する際の注意点

プリンターを処分する際には以下のような注意点があります。

• 個人データは削除する
• インクやドラムはリサイクルする
• 事業用プリンターは産業廃棄物扱い

順番にみてみましょう。

個人データは削除する

プリンターにメモリがある場合には、個人データが残っている可能性があります。

個人情報を悪用される危険性があるので、初期化しておくようにしましょう。

また、USBメモリやSDカードがささっている場合には、さしっぱなしにして処分しないように注意してください。

インクやドラムはリサイクルする

インクやドラムはリサイクルすることが可能です。

インクが余っている場合には、買い替え時に挿入すれば再び使うことができます。

インクやドラムを今後自身で使用する予定がない場合には、メーカーや家電量販店の回収ボックスでリサイクルしましょう。

事業用のプリンターは産業廃棄物扱い

自宅用プリンターとは違い、会社などの事業用のプリンターは産業破棄物扱いになります。

事業用プリンターを処理する場合には、主に2つの方法があります。

1つはメーカーに問い合わせ、回収を依頼することです。

2つ目は「産業廃棄物収集運搬許可証」の認定を保有している回収業者に依頼することです。

自宅用プリンターとは別扱いになるので、注意しましょう。

プリンター処分は不用品回収業者に依頼するのがおすすめ！

プリンターを処分する場合、不用品回収業者に依頼するのがおすすめです。

いくつか理由はありますが、中でも以下をメリットと感じる方は不用品回収業者に依頼するとよいでしょう。

個人データ消去や初期化にも対応している

一部の不用品回収業者は、プリンタ内の個人データ消去や初期化に対応しています。

ハードディスクが内蔵されているプリンターを処分する場合、内部の個人データを消去したり初期化ができていなければ、処分後に思わぬ形でデータが流出してしまう恐れもあります。

写真や大切な書類を印刷した履歴が残っているプリンターであれば、データの削除後に処分しなければ安心はできません。

データの取り扱いに詳しい方であれば問題ないですが、消去や初期化の方法が分からない場合はデータの処理に対応した不用品回収業者に依頼すれば解決です。

電話・メール1本ですぐに処分できる

処分方法の中には自身で運搬・配送を行なったり、手元を離れるまでに日数を要するものが多いです。

不用品回収業者に依頼すると電話・メールを1本送るだけで迅速に処分可能、速い業者であれば即日対応してくれます。

運搬の手間も不要で現場まで駆けつけてくれるため労力もかかりません。

業者によっては早朝深夜など24時間の作業にも対応、平日休日問わず依頼可能なため自身の好きなタイミングで呼び出せるのが魅力です。

他の不用品もまとめて処分できる

多くの不用品回収業者が、回収用のトラックに収まる範囲であれば不用品をまとめて処分できるパックプランのサービスを提供しています。

プリンター以外にも処分しづらい不用品を所持している場合は、このタイミングですべて引き取ってもらえます。

それぞれを別の方法で処分したり、単品での処分を依頼するよりも安く済むケースがほとんどのため、費用を安く抑えたい方にもおすすめです。

引越しや大掃除など、プリンター以外でも不用品が出やすいタイミングで依頼すればお得に利用できます。

事業ゴミの処分にも対応できる業者も

一般家庭で出るゴミと区別して、会社など事業活動を行う場所で生じるゴミは事業ゴミと呼ばれます。

プリンターは多くの会社に設置されており、プリンターの処分時はその他事業ゴミもまとめて処分したいケースが多いです。

大量の書類のゴミや使い終わった事務用品など、社員が多い会社であるほどその量も膨大です。

このような事業ゴミの処分に対応している不用品回収業者もあるため、依頼できれば手軽にゴミを引き取ってもらえます。

特に前述したパックプランを提供する業者であれば費用を抑えて依頼できるため、ゴミ処分のコスト削減を狙う事業者にもおすすめの方法です。

プリンターの処分の際の不用品回収業者の選び方

不用品回収業者の中には、不法投棄や高額請求をする悪質な業者もいるので、注意が必要です。

しっかり調べて見極めれば、優良な業者に任せることができます。

優良な不用品回収業者を選ぶポイントは、次の3つです。

• 無料回収の業者は選ばない
• ホームページで会社情報を確認
• 料金体系がわかりやすいか確認する

順番にみてみましょう。

無料回収の業者は選ばない

「無料回収」というような言葉がある業者は避けましょう。

悪徳業者の可能性が高いです。

無料で回収している場合には、適切な処分をせずに、不法投棄などの違法な行為を行なっている可能性があります。

適切な場所で処理しなければならないため、プリンターの処分には基本的に費用がかかります。

「無料」というフレーズに注意しましょう。

ホームページで会社情報を確認

ホームページで会社情報を確認すると安心材料になります。

会社名はもちろんのこと、保有資格を確認しておくのも重要です。

不用品回収業を行なうためには、行政からの許可を受けていなければなりません。

許可を得ていないと、悪徳な業者である場合が多いです。

優良な不用品回収業者であれば、許可を得て行なっています。

料金体系がわかりやすいか確認する

料金がわかりやすく明示されていることも、プリンターの回収業者選びにおいて重要です。

悪質な業者である場合、料金体系がわかりづらいケースが多いです。

想像以上にオプション費用がかかり、結果的に回収費用が高額になってしまう場合があります。

料金表示がわかりにくいと感じた場合には、避けるようにしましょう。

プリンター処分なら「不用品なんでも回収団」におまかせ

プリンターの処分にお困りの方は「不用品なんでも回収団」におまかせください。

不用品回収のプロとして、プリンターをはじめとする不用品をサイズ問わずそのままの状態で回収可能です。

連絡をいただいた後はスタッフが現場へ駆けつけて作業するため、余計な労力もかかりません。

即日対応可能、エリアによっては最短25分でお伺いできるため、急ぎで処分してもらいたい場合でも安心です。

他の不用品もまとめて処分できるお得なパックプランも提供中のため、たくさんのゴミを処分したい場合は費用も抑えられます。

見積もりや現場調査の出張にかかる費用は無料、不用品に関するご相談もいつでもお待ちしています。

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