UPS（無停電電源装置）の処分方法！メーカー対応やバッテリーの取り扱い

この記事ではUPS（無停電電源装置）の処分方法について解説します。

UPSを処分する際には、家庭用か業務用かによって押さえておくポイントが違いますので、注意点や正しい処理方法も解説します。

また、UPSメーカーの回収状況やUPSの回収業者の紹介や優良な業者の選び方まで網羅的に解説。

状況に合った最適な処分方法と、安全・確実な手順がわかりますので、ぜひ、参考にしてください。

UPSの処分方法5選

UPSの主な処分方法を5つ紹介します。UPSはサイズの大きな精密機器であるため、細心の注意を払って適切に処分しなければなりません。

以下の方法で処分可能ですが、それぞれのルールを確認の上安全に処分してください。

メーカー回収サービスを利用する

メーカーによっては、自社製品のUPSを引き取ってくれるサービスを提供しています。

他社製品のUPSでも同等の自社製品を購入した場合に限り引き取ってくれるメーカーもあります。

UPSを購入したメーカーが引き取りサービスを実施していないか確認してみてください。

詳細についてはそれぞれのメーカーに問い合わせて、条件や費用等を確認しましょう。

各UPSメーカーの回収サービスを見てみる

バッテリーを外して自治体に回収してもらう

UPSは製品次第で自治体に回収してもらうことも可能です。

UPSは家庭用と業務用に分けられますが、一般的に家庭用の製品であれば燃えないゴミや粗大ゴミの回収に対応している自治体が多いです。

ただしバッテリーは取り外す必要があります。

業務用のUPSは産業廃棄物に指定されるため、自治体での処分が原則NGな点には注意してください。

家庭用のUPSを処分する場合は、自身が所属する地域の自治体がどの方法でUPS処分に対応しているか確認しましょう。

誤った処分方法は不法投棄とみなされて罰せられる恐れもあります。

ネット回収の専門サービスを利用する

ネット回収サービスは、交換用バッテリーやUPS本体の廃棄を目的としたサービスです。

自治体ではUPSは回収できない場合が多いため、ネット回収の専門サービスは便利で確実に処分できる方法です。

UPSの処分業者にはバッテリードットコムがあり、不要になったUPS用バッテリーやUPS本体の回収を行ってくれます。

バッテリードットコムの詳細については、以下にまとめましたので参考にしてください。

リサイクルショップに持ち込む

状態のよいUPSであれば、リサイクルショップに持ち込むのもよいでしょう。製品そのものはもちろん、UPSに内蔵された部品や基盤単体でも需要があるため、買取に力を入れている店舗であれば買い取ってもらえます。

ただし、引き取ってもらえない店舗もあるため詳細は要確認です。持ち込む前に問い合わせて、回収可否を調べておきましょう。

不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者に依頼すれば、家庭用でも業務用でもUPSを中身のバッテリーごと処分してもらえます。業務用のUPSは産業廃棄物に指定されますが、不用品回収業者のほとんどは産業廃棄物を回収できる資格を有しています。

UPS本体とバッテリー、その他不用品がある場合にもまとめて処分できる定額のパックプランを提供する業者も多いため、処分になるべく手間をかけたくない方にはおすすめの方法です。

不用品回収業者に依頼する場合、相場に見合う価格やサービスの質がよい優良業者を選ぶことが重要です。法外な料金を請求してくる、サービスの質が低い悪徳業者を選ばないために、以下の記事を参考にしてください。

売る・譲渡する

リサイクルショップで査定に出す場合には、製造年やバッテリー交換歴が重要であるため、処分できないことも。

一方、メルカリやジモティを利用すれば、バッテリーが劣化している場合は価格がつきにくいものの、ジャンク品として出品ができます。

メルカリとジモティの特徴やポイントを以下にまとめましたので参考にしてみてください。

 

UPS内部のバッテリーはどう処分する？

UPSは本体だけではなく、内部のバッテリーのみを処分するケースも出てきます。

UPSのバッテリーは鉛蓄電池やリチウムイオン電池が使われているため、処分方法にも制限があります。

バッテリーはUPS本体よりも早く寿命が訪れるため、時期が来た場合は以下の方法で処分してください。

回収ボックス設置の店舗に持ち込む

UPS内蔵のバッテリーは鉛蓄電池、もしくはリチウムイオン電池のため、資源有効利用促進法による再資源化(リサイクル)が義務付けられています。

家電量販店などにはリサイクル対象の電池を処分できる回収ボックスが設置されているため、UPSから取り外したバッテリーを持ち込んで処分することが可能です。

ただし、経年劣化や外部衝撃などの要因で膨張・破損したバッテリーについては回収不可なケースもあるため注意してください。

対象のバッテリーが処分できるか自身で判断付かない場合は、持ち込んだ店舗のスタッフにも確認してみましょう。

バッテリーのみを引き取ってくれるメーカーも

バッテリーのみ不要となった場合、UPSの販売メーカーが引き取ってくれるケースもあります。

こちらはUPS本体と同様、同じメーカー製品のバッテリーに限るため要注意です。

メーカーの公式サイトをチェックする、実際に問い合わせてみるなどしてバッテリーの処分可否は確認してください。

各UPSメーカーの回収サービスを見てみる

不用品回収業者もバッテリー処分に対応可能

手軽に処分できないバッテリーですが、不用品回収業者であれば処分に対応しています。近場に回収ボックスの設置された店舗がない、メーカーにもバッテリーを引き取ってもらえない場合は利用をおすすめします。

単品での処分だけでなく、他の不用品もまとめてお得な価格で処分できるパックプランを提供している業者もあるため、大量の不用品を処分したいタイミングで依頼するのもよいでしょう。

UPSメーカーの回収サービス一覧

UPSメーカーが行なっている回収サービスを以下の表にまとめましたので、参考にしてみてください。

メーカー	サービス名・概要	対象 / 条件
APC（シュナイダー）	Trade-UPS プログラム 新品購入で旧機を無料回収	容量が同じ新品購入 送料自己負担
オムロン	リプレイスサービス オムロン製UPS＋バッテリーは無料回収 他社製は新規購入時のみ	引き取りのみでも可能 他社製はオムロン製品を購入時のみ
GSユアサ	明確なプログラムなし	代理店に相談
CyberPower（サイバーパワー）	バッテリー回収メール申込で回収	CyberPower UPS購入者限定 送料自己負担
山洋電気	新規購入時に旧機を回収	新規購入から3か月以内 同容量まで 引き取りのみは不可
Eaton（イートン）	リプレイスサービス 旧機を台数制限なく回収 他社製も対象	新規購入時 送料自己負担
Vertiv（バーティブ）	Vertiv製UPS・バッテリー引取りサービス	新規購入から3か月以内 容量が同じ新品購入 送料自己負担 引取り品がUPS本体の場合は納品書の控えが必要
富士電機	UPS無償下取りサービス	新規購入者限定 1500VA以下、5台まで 購入を証明する書類のコピーと申請書とともに送付
三菱電機	交換用バッテリー購入者に返送依頼書を同梱	バッテリーのみ回収 本体回収はなし
東芝	回収サービスなし 「特管産業廃棄物」として処理	専門業者へ委託

※2025年10月現在

APC (シュナイダー)

APC（シュナイダー）には、Trade-UPSプログラムがあります。

APCブランドUPSやOEM製品のSmart-UPS、シュナイダーブランドのUPSのみが対象です。PDU、ラックなどもAPCブランドのものであれば回収してくれます。

オムロン

オムロンでは「リプレイスサービス」として、UPS本体やバッテリーの無料引き取りを行っています。

サービスの利用には「リプレイスサービス引取申込書」に記入し、梱包したUPSまたはバッテリーに同梱して発送します。

GSユアサ

GSユアサのUPS本体やバッテリーの引取サービスは、古いUPS本体や交換用バッテリーの引き取りが可能です。

手続きについては、GSユアサまたは代理店への相談が必要です。

CyberPower（サイバーパワー）

CyberPower（サイバーパワー）は、CyberPower製品への買い替えを行った際、古いUPS本体やバッテリーを引き取ります。

メールで必要事項を送り、承認を受ける必要があります。その後、指定の送付先に利用者負担で送付する流れです。

山洋電気

山洋電気では、UPSの廃棄のみの単体回収は行っていませんが、新規購入時に古い製品の引き取りが可能です。

山洋電気製UPSを新規で購入した場合、メーカーにかかわらず、不要になったUPSを無料で引き取ります。

Eaton（イートン）

Eaton（イートン）は、UPSを新規購入するユーザー向けにリプレイスサービスを提供しています。

交換用バッテリーパックを購入した場合は、古いバッテリーを新しいパックの梱包箱を使用して返送するよう案内されています。

Vertiv（バーティブ）

Vertivは、販売代理店を通じてVertiv（旧Emerson）製のUPS内蔵バッテリーおよび交換用バッテリーの引き取りが可能です。

ただし、増設用（拡張）バッテリーユニットは引取対象外です。

「UPS・バッテリ引取り申込書」に必要情報を記入して発送する必要があります。

また、引取り品がUPS本体の場合は納品書の控えを同梱する必要があります。

富士電機

富士電機では、「UPS無償下取りサービス」を提供しています。

バッテリー交換・廃棄に関する詳細は、製品シリーズや購入経路によって異なるため、窓口への問い合わせをおすすめします。

注意点として、新規購入を証明するために納品書・受領書などのコピーが必要です。

また、処分の申請書とともに送付する必要がある点も押さえておいてください。

三菱電機

三菱電機は、バッテリーの回収のみに対応しています。

バッテリーの処分には交換用バッテリーに同梱されている「三菱小容量UPS 交換バッテリー引取依頼書」と一緒にを送付する必要があります。

UPS本体はバッテリーを取り外した後、産業廃棄物として、地方自治体の規定に従って利用者自身で処理してください。

東芝

東芝は、他の主要メーカーのようにUPSを回収していません。

UPSに内蔵されているバッテリーや本体は、UPSの回収業者や不用品回収業者に依頼する必要があります。

UPS処分時の注意点

UPSを処分する場合に注意すべき点を紹介します。

UPS本体はもちろん、バッテリーの取り扱いにも気をつけて処分しなければなりません。

誤った処分方法をとると自身が罰せられる恐れもあるため、以下の点には気をつけてください。

家庭用を処分する際は本体とバッテリーを分ける

家庭用のUPSを自治体の不燃ゴミや粗大ゴミで処分する場合、自身の手で本体・バッテリーを分けなければなりません。

バッテリーは自治体のゴミ回収では処分不可能となっており、もしゴミ回収に出してしまうとゴミ収集車や処分場での発火・爆発リスクも懸念されます。

不法投棄が発覚するとゴミを投棄した個人に対して5年以下の懲役、もしくは1,000万円以下の罰金が課せられます。

自治体のゴミ回収に出すのは本体のみで、バッテリーは必ず取り外して適切に処分してください。

事業用は産業廃棄物として処分する

事業所で使われていたUPSを処分する場合は、行政の許可を受けた専門業者に委託する必要があります。

また、マニフェストを発行し、廃棄物の最終処分までを記録・管理する義務があります。

特別管理産業廃棄物に指定されているUPSは、この管理が特に重要です。

メーカーに処分を依頼する場合、排出事業者責任を引き受けてくれるため、手軽かつ確実な処分方法としておすすめです。

ただし、メーカーによっては、マニフェストの発行に対応してくれないこともあります。この場合には、行政の許可を受けた専門業者に依頼してください。

バッテリーの処分時は絶縁処理を実施する

UPSのバッテリーを処分する際は、端子部(+端子・−端子)それぞれにビニールテープを巻きつけて絶縁処理を実施してください。

端子部が露出したままで回収ボックス等に入ると、他の電池の端子部と接触して発火・爆発する恐れがあるからです。

原則どの処分方法を選ぶ場合でも、バッテリーを処分する際は、万が一の事故を防ぐために必ず絶縁処理を行いましょう。

UPSに限らず、スマートフォンやノートパソコンなど身近な機器にも搭載されたリチウムイオン電池の取り扱いについてはこちらの記事も参考にしてください。

JBRCの協力店舗でのバッテリー回収は対応していない

UPSに使用されるバッテリーは、一般社団法人JBRCが運営する小型充電式電池のリサイクルシステムでは回収対象外となるケースが多いです。

JBRCのシステムは以下のバッテリーや電池を対象としているため、UPSのバッテリーの回収は受け付けられません。

• ニカド、ニッケル水素、リチウムイオン電池
• JBRC会員企業の製品で、リサイクルマークが付いている小型のもの

UPSのバッテリーは、UPSメーカーによるリプレイスサービスを利用するか、業者に依頼して適正に処理する必要があります。

依頼する業者が優良業者かどうかチェックする

UPSの処分を業者に依頼する場合、その業者が適切に営業されている優良業者かどうかの確認は大切です。

不用品回収業者がUPSを処分する場合は、産業廃棄物処理業の許可を取っていなければ回収を認められていません。

悪徳業者はこれらの認可を受けずに不用品を回収しており、回収された不用品は不法投棄や高額転売といった悪質な手段で対応されてしまう可能性も。

活動する上で最低限必要な許可を有している業者であるか、また相場に見合う適切な価格で対応してくれるかなど、怪しい点がないかは事前に要チェックです。

膨張や液漏れがあるUPSバッテリーの取り扱い

こちらでは、膨張や液漏れがあるUPSバッテリーの取り扱いについて解説します。

ただちに使用を中止する

UPSバッテリーが膨張や液漏れしているのは、内部短絡やガス発生の兆候であり、重大な事故につながる可能性が高い状態です。

UPS本体ごと使用を避け、異常なバッテリーにこれ以上負荷をかけないことが重要です。

異常を確認した場合、UPSと接続機器の電源を切り、UPSの電源コードをコンセントから抜いてください。

物理的に触れない・潰さない

膨張や液漏れが発生したUPSバッテリーは、物理的な衝撃や圧力に弱くなっています。

わずかな衝撃でも有害な電解液やガスの噴出、発火につながることがあります。

無理に押したり潰したりせず、転倒や落下、他の物にぶつかる可能性のある場所は避けてください。

また、希硫酸の液漏れがある場合は、素手で触れると重度の化学火傷を負う恐れがあります。

素手で触れないようにしてください。万が一触れてしまった場合は大量の水で洗い流し、症状があれば医療機関を受診してください。

安全な場所に保管する

コンクリートやタイルの床など、燃え移る心配のない風通しの良い場所に置いてください。

カーペットや木材などの可燃性の床の上や、直射日光の当たる場所、暖房器具の近くなど、高温になる場所は厳禁です。

また、子供やペットの手が届かない場所に置くようにしてください。プラスチック容器や耐酸性トレーに入れると二次汚染を防げます。

長期間の放置は危険なので、あくまで「一時的な隔離」として考え、速やかにメーカーや産業廃棄物処理業者に連絡しましょう。

処分は専門ルートを使う

UPSやバッテリーの専門回収サービスの中には、破損品や膨張品についても対応している場合があります。

ただし、専門業者に依頼する際でも、リチウムイオンバッテリーや鉛バッテリーに対応しているか事前に確認するようにしてください。

膨張や破損したバッテリーは、運搬中や処理施設で発火・爆発する可能性があります。

こういった事情から多くのUPSメーカーでは、膨張・破損・液漏れのあるバッテリーの受け入れを拒否しています。

また、自治体の一般ゴミやリサイクルボックスでも処分できないため、絶対に廃棄しないようにしてください。

 万が一の発火時は消火器を使う

消火には「ABC粉末消火器」または「二酸化炭素消火器」が有効です。

消火器はあくまで炎が周囲に燃え広がるのを防ぐ目的で使用するものであり、完全に鎮火させることは困難です。

初期消火を試みても鎮火しない場合や、安全が確保できない場合は、ただちに「119番」に通報してください。

また、液漏れがある場合は有毒ガスが発生する可能性も考慮し、煙を吸わないように換気に注意してください。

UPS本体・バッテリーの処分タイミング

UPSは非常時の電源供給で重宝する製品ですが、処分する必要があるとすればどのようなタイミングなのでしょうか。

製品の故障以外では、以下の項目に当てはまる場合は処分タイミングと考えておきましょう。

耐用年数を迎えた

UPSは耐用年数が定められているため、この期間を迎えたら処分のタイミングと考えてよいでしょう。

一般社団法人日本電機工業会(JEMA)の指針では、耐用年数を以下表の通りに定めています。

UPS	耐用年数
汎用品かつ消費電力が10kVA未満	5～6年
汎用品かつ消費電力が10kVA以上	6～10年
注文品	10~15年

使用環境によって寿命が訪れるのも早まるケースはありますが、所有するUPSが上記年数を過ぎている場合は処分の目安としてください。

UPS本体には、型番や仕様を表示するためのラベル(定格銘板)が貼られており、そこに製造年月日が記載されたケースもあるため、この日付を基準に経過年数を確認してください。

バッテリー交換のサインが出た

UPSの中には、バッテリーの劣化を確認するとLEDが点灯する、一定時間おきにアラームで知らせてくれる製品があります。

これらはバッテリー交換のサインとなるため、確認したらなるべく早くバッテリーを交換しましょう。

UPSのバッテリー寿命は、従来の鉛蓄電池採用のタイプで2〜5年、リチウムイオン電池を採用したタイプでは10年とされています。

サインが確認できない場合でも、目安の期間として覚えておいてください。

メーカーサポートが終了した

メーカーがサポートを終了すると、UPS本体の故障や不具合が発生しても、修理サービスや交換部品の提供が受けられません。

万一のトラブル時に代替機もなく、システム全体がダウンするリスクを負うことになります。

メーカーサポートが終了したUPSは、機能が停止する前に買い替えをおすすめします。

また、古い本体とバッテリーはメーカーや専門業者を通じて速やかに処分するようにしてください。

UPSを安全・確実に処分するためのまとめ

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産業廃棄物に指定される製品も全般的に回収可能、リサイクルが必要なバッテリー類もそのままの形で引き取ります。

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