UPSの処分方法5選！何ゴミ？家庭用・業務用の正しい捨て方とメーカー回収一覧

この記事では、不要になったUPS（無停電電源装置）を安全かつ正しく手放すための5つの処分方法について詳しく解説します。

UPSを処分する際には、家庭用か業務用かによって法律上の扱いがガラリと変わるため、知らずに捨てると不法投棄として罰せられる恐れもあります。

各主要UPSメーカーの最新の回収サービス状況をはじめ、バッテリーの安全な取り扱い、危険な膨張・液漏れ時の対策まで網羅的にまとめました。

状況に合った最適な処分方法と、火災を起こさない安全・確実な手順がわかりますので、ぜひ参考にしてください。

UPSの処分方法5選！家庭用・業務用の違いに注意

UPSの主な処分方法を5つ紹介します。

UPSは重量のある精密機器であり、内部には特殊なバッテリーが内蔵されているため、細心の注意を払って適切に処分しなければなりません。

以下の方法で処分可能ですが、それぞれのルールを確認の上で安全に処分してください。

1. メーカー回収サービスを利用する

多くの大手UPSメーカーでは、自社製品の古いUPSを無料で引き取ってくれるリプレイスサービスを提供しています。

基本的には新機種への「買い替え（新規購入）」が条件となるケースが多いですが、オムロンのように自社製品ユーザーであれば引き取りのみでも対応してくれるメーカーもあります。

また、他社製のUPSであっても、同等容量の新品を自社で購入した場合にはまとめて引き取ってくれる柔軟なメーカーも少なくありません。

詳細については、お使いのUPSのメーカー窓口や公式サイトに問い合わせて、詳しい条件や返送手順を確認してみましょう。

各UPSメーカーの回収サービス一覧を見てみる

2. バッテリーを外して自治体に回収してもらう（家庭用限定）

家庭のパソコンや防犯カメラ用に使用していた私物のUPSであれば、自治体のゴミ回収に対応している地域が多いです。

基本的には「不燃ゴミ（燃えないゴミ）」またはサイズによって「粗大ゴミ」として処分することになります。

ただし、自治体のゴミに出す場合は、必ず内部のバッテリーを自分で取り外す必要があります。

自治体が回収してくれるのは「バッテリーを抜いた金属製の外箱・基盤（本体ケース）」のみであり、中のバッテリーはゴミ集積所やパッカー車での火災原因になるため、絶対にゴミ袋に混ぜてはいけません。

また、会社や事務所などの事業活動に伴って排出される業務用のUPSは「産業廃棄物」に指定されるため、自治体の一般ゴミ回収では100%処分できない点に注意してください。

地域のルールを必ず確認し、誤った処分方法で不法投棄とみなされないよう気をつけましょう。

3. ネット回収の専門サービスを利用する

ネット回収サービスは、交換用の古いバッテリーやUPS本体の廃棄を専門に受け付けている民間の郵送サービスです。

自治体のゴミ回収ではバッテリーの分離や処分が難しいため、一括で送付できるネット回収は自宅にいながら確実に処分できる非常に便利な方法です。

代表的な専門業者としては「バッテリーストアドットコム」などがあり、不要になったUPS用の鉛バッテリーや本体の回収を格安で引き受けてくれます。

4. リサイクルショップや専門の買取業者に持ち込む

製造年が新しく、状態のよいUPSであれば、リサイクルショップ上やパソコン専門の買取店に持ち込むのもよいでしょう。

UPSは、法人やサーバーを運用する個人からの根強い需要があります。

また、内部に使用されている銅や基盤、レアメタルなどの部品単体でも資源価値があるため、精密機器やインフラ設備の買取に力を入れている店舗であればジャンク品でも引き取ってもらえるケースがあります。

ただし、一般の総合リサイクルショップでは「鉛蓄電池が含まれるため取り扱い不可」と断られるケースも多いため、事前に店舗へ問い合わせて回収可能か調べておくのが確実です。

5. 不用品回収業者に依頼する

最も手間をかけず、安全に手放したい場合は不用品回収業者への依頼が最もおすすめです。

不用品回収業者であれば、家庭用・業務用を問わず、UPSを面倒な分解なしでバッテリーが入ったまま丸ごと回収してくれます。

オフィスや店舗で使われていた大型の業務用UPSは、法律によって「産業廃棄物（特別管理産業廃棄物）」に指定されていますが、正規の認可を受けた不用品回収業者であれば、マニフェストの発行から適正処理まで一元での対応が可能です。

UPSは1台でも10kg〜数十kgと非常に重いため、オフィスの引っ越しや物置の片付けのタイミングで、他のパソコンや周辺機器、オフィス家具などと一緒に定額パックプランでまとめて処分してしまうのが一番賢くコストパフォーマンスの高い方法です。

依頼する際は、法外な料金を請求してくる悪徳業者を避け、適切な許可を持った優良業者を選ぶことが大切です。

信頼できる業者選びのコツは、以下の記事を参考にしてください。

売却・譲渡する（メルカリ・ジモティーの活用）

リサイクルショップで買取を断られた古いUPSであっても、ネットの個人間取引であれば、部品取りやバッテリーを自分で交換して使いたいというニッチな層に需要があります。

メルカリやジモティーを利用すれば、劣化している状態であっても**「ジャンク品」**として納得のいく価格で出品・手手放しができる場合があります。

UPSの処分方法別の費用相場を比較

UPS本体や内蔵バッテリーの処分方法別の費用相場を一覧表にまとめました。

処分にかかる手間やスピード感を比較して、自身の状況に最適な方法を選んでください。

処分方法	費用相場	処分スピード・手間の目安
メーカー回収サービス	無料（※送料のみ自己負担）	新型購入時などにメーカー指定の手順で郵送する（梱包の手間あり）
自治体のゴミ回収（家庭用）	無料〜数百円程度	不燃ゴミや粗大ゴミの収集日まで待つ（※必ずバッテリーを外す手間あり）
ネット専門回収サービス	2,000円前後の伝票代	キット購入後、自宅から宅配便でいつでも発送可能（箱詰めが必要）
リサイクルショップ・フリマ	無料（売却できればプラス）	持ち込みや出品の手間がかかる。状態が悪いと引き取り拒否のリスクあり
不用品回収業者に依頼する	3,000円～	最短即日〜翌日のスピード対応。分別・解体の手間が一切なく、自宅まで引き取り

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UPS内部のバッテリーはどう処分する？

UPSは本体だけでなく、「定期メンテナンスで内部の交換用バッテリーだけが不要になった」というケースも多く発生します。

UPSのバッテリーには大量の「鉛蓄電池（シール鉛バッテリー）」や「リチウムイオン電池」が使われているため、通常の不燃ゴミとしては絶対に処分できません。

本体よりも寿命が早く訪れる消耗品ですので、交換時期が来た場合は以下の専門ルートで適正に処理してください。

家電量販店などの「回収ボックス」に持ち込む

UPSに内蔵されている充電式バッテリーは、資源有効利用促進法によってメーカーや販売店による再資源化（リサイクル）が厳しく義務付けられています。

大手の家電量販店や一部のホームセンターには、リサイクル対象の二次電池を回収する専用の「小型充電式電池リサイクルBOX」が設置されているため、UPSから取り外したバッテリーを持ち込んで無料で引き取ってもらうことが可能です。

ただし、内部短絡による経年劣化や外部の衝撃などでパンパンに膨張したバッテリーや、液漏れを起こして破損しているものについては、安全上の理由から店舗での回収を断られるケースが多いため事前に確認が必要です。

交換用バッテリーの購入メーカーに返送する

バッテリーのみが不要となった場合、新しく購入したUPSの販売メーカーが、古いバッテリーを引き取ってくれる公式プログラムを用意しているケースもあります。

例えば三菱電機などでは、交換用バッテリー購入時に「古いバッテリーの返送用依頼書」が同梱されており、それを使ってメーカー指定の処分場へ送付することができます。

こちらも本体の回収と同様、同じメーカーの正規品同士であることなどの細かい規約があるため、公式サイトのサポートページを確認するか、購入時の説明書をよくチェックしてください。

不用品回収業者にバッテリーのみ回収してもらう

「近くに回収ボックスが設置された家電量販店がない」「メーカーの買い替え条件に当てはまらない」という場合は、不用品回収業者に依頼すればバッテリー単体からでも快く回収してくれます。

重い鉛バッテリーをお店まで抱えて持ち運ぶ必要が一切ないため、オフィスビルや高齢の方でも安心です。

他の不用品（古いパソコンや液晶モニター、家電など）と一緒にまとめてトラックの定額パックプランなどを利用すれば、処分にかかる1台あたりの費用を大幅に抑えながらまとめて部屋をスッキリさせることができます。

【2026年最新】主要UPSメーカーの回収サービス一覧

国内で流通している主要UPSメーカーが行っている公式の廃棄・下取り回収サービスを一覧表にまとめました。

メーカーごとに新規購入が必須かどうかなどの条件が異なります。

メーカー	サービス名・概要	対象・主な条件
APC（シュナイダー）	Trade-UPS プログラム 新品購入で旧機を無料回収	新規購入品と「同容量以下」の旧機種が対象。 送料はユーザー自己負担。
オムロン	リプレイスサービス オムロン製は本体・バッテリー無料回収	オムロン製は引き取りのみでも可能。 他社製はオムロン製品の新規購入時のみ対象。送料自己負担。
GSユアサ	代理店経由の下取り対応	明確な一律プログラムはないため、購入した代理店窓口へ個別に相談が必要。
CyberPower	バッテリー・本体回収サービス	CyberPower製UPSの購入者限定。 事前にメールで申し込みのうえ、送料自己負担で発送。
山洋電気	新規購入時の旧機下取り	新規購入から3か月以内、同等容量まで。 他社製も対象だが「引き取りのみ」は不可。送料自己負担。
Eaton（イートン）	リプレイスサービス 旧機を台数制限なしで回収	新規購入時に対象となる旧機を回収。 他社製もOK。送料は自己負担。
Vertiv（バーティブ）	UPS・バッテリ引取りサービス	新規購入から3か月以内、同容量以下が対象。 本体引取り時は納品書の控えが必要。送料自己負担。
富士電機	UPS無償下取りサービス	新規購入者限定、1500VA以下、5台まで。 購入証明（納品書など）のコピーを添付して申請。送料自己負担。
三菱電機	交換用バッテリー返送プログラム	交換用バッテリー購入時に古いバッテリーのみ回収。 ※UPS本体の回収プログラムはなし。
東芝	メーカー自主回収なし	公式の回収窓口がないため、ユーザー自身で専門の産業廃棄物処理業者へ委託が必要。

※2026年調べ。メーカーの規約は随時変更される可能性があるため、必ず発送前に最新情報を公式ページにてご確認ください。

各メーカーの詳細な受付手順

■APC (シュナイダーエレクトリック)

業界最大手のAPCでは「Trade-UPSプログラム」が提供されています。

APCブランドおよびOEM製品のSmart-UPSシリーズなどが対象で、同一メーカーのラックやPDU（電源タップ）もAPC製であれば一緒に引き受けてくれます。

ただし、新しく購入した製品の容量を超える大型の旧機種や、他社製品の引き取りのみを目的とした依頼は受け付けておらず、発送にかかる元払い送料はユーザー負担となります。

■オムロン (OMRON)

オムロンでは非常に手厚い「リプレイスサービス」を実施しています。

オムロン製のUPSをお使いであれば、新しい製品を買わずに「古い本体やバッテリーの廃棄引き取りのみ」であっても無料で受け入れてくれるのが最大のメリットです。

他社製UPSについてはオムロン製品への買い替え時のみ回収対象となります。

利用時は公式サイトから「引取申込書」をダウンロードして同梱する必要があります。

■GSユアサ

GSユアサではウェブサイト上に一般向けの定型リサイクルフォームを設けていません。

古いUPSの処理については、製品を納品した特約店や正規 of 販売代理店を通じて、個別の産業廃棄物下取り相談として手続きを進める流れになります。

■CyberPower（サイバーパワー）

CyberPower製品への買い替え、または交換用バッテリーの購入ユーザーを対象とした回収サービスです。

製品に付属の案内、または公式サイトから事前に「メール」で必要事項を送信し、メーカーから回収承認の返信を受けてから指定の国内センターへ元払いで発送します。

■山洋電気

山洋電気は廃棄のみの単体受付は行っていませんが、同社製UPSを新規購入した顧客に対して無料の下取りを行っています。

新規購入から3か月以内に申請が必要で、新機種1台に対して「同等容量以下」の古いUPSをメーカー問わず引き取ってくれます。

■Eaton（イートン）

Eaton製のUPSを新規購入するユーザー向けの下取りプランです。

非常に珍しく「台数制限なし」で古い旧型機（他社製含む）を引き取ってくれるため、オフィスのサーバーラックを丸ごと最新のEaton製に入れ替えるような大がかりな断捨離の際に絶大な威力を発揮します。

■Vertiv（バーティブ）

旧エマソンブランドを含む自社製品の買い替えユーザーを対象にしています。

新規購入から3か月以内に「引取り申込書」を記載して送付します。

本体を返送する際は、新機種を購入したことを証明する「納品書の控え」の同梱が義務付けられています。

■富士電機

「UPS無償下取りサービス」を利用できますが、こちらは小容量モデル（1500VA以下）かつ「上限5台まで」という明確な制限があります。

購入から3ヶ月以内に、納品書や受領書のコピー、および公式申請書をセットにして送る必要があります。

■三菱電機

三菱電機は、環境保全の観点から「バッテリーのみ」の自主回収に対応しています。

購入した交換バッテリーの箱に「引取依頼書」が同梱されているため、それを使って古い鉛電池を返送します。

外箱や基盤といった「UPS本体」についてはメーカー回収がないため、バッテリーを抜いた後にユーザー側で産業廃棄物として処理する必要があります。

■東芝

東芝は他社のような一般向けのUPS回収下取りプログラムを行っていません。

不要になった場合は、公式に「法令に基づき、特別管理産業廃棄物として適正な処理会社へ処理を委託してください」とアナウンスされているため、民間の専門業者へ相談する必要があります。

UPS処分時の絶対に破ってはいけない注意点

UPSを処分する際には、一般の家電とは異なるいくつかの厳格な注意点があります。

命に関わる重大な事故や、法律違反による重い罰則を避けるために、以下のポイントは必ず厳守してください。

家庭用をゴミに出す際は「本体」と「バッテリー」を完全に分ける

一般家庭用のUPSを自治体のゴミ回収（不燃ゴミ・粗大ゴミなど）に出す場合は、必ず自分の手でネジを外し、本体カバーと内部バッテリーを2つに完全に分解しなければなりません。

バッテリーが内蔵されたままゴミ集積所に放置されると、雨水の侵入によるショートや、ゴミ収集車で圧縮された際に強烈に火を吹き、大火災を引き起こす原因になり極めて危険です。

もしルールを無視して不法投棄をした場合、廃棄物処理法違反により「5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金（法人の場合は3億円以下の罰金）」という非常に重い刑事罰が課せられる可能性があります。

自治体に提出できるのは外側の金属ケースのみで、バッテリーは必ず専門店や不用品回収業者へ別ルートで引き渡してください。

事業用のUPSは「産業廃棄物」としてマニフェスト管理をする

会社、店舗、SOHOなど、事業活動に伴って排出されるUPSは、家庭ゴミとしては絶対に捨てられません。

法律上「産業廃棄物」の扱いとなり、行政から正式な認可を受けた専門の産業廃棄物処理業者へ委託することが義務付けられています。

その際、廃棄物の処理の流れを透明化する管理伝票（マニフェスト）を発行し、最終処分が完了するまでしっかりと記録・管理する法的な義務が発生します。

メーカーの公式下取りサービスを利用する場合であっても、メーカー側がマニフェストの発行や排出事業者責任の代行に非対応であるケースがあるため、規約を事前によく確認し、必要であれば民間の産業廃棄物収集運搬業者へ直接依頼してください。

端子部にビニールテープを貼り付ける「絶縁処理」を徹底する

UPSから取り外したバッテリーを保管・移動・発送する際は、プラス端子とマイナス端子の露出している金属部分のすべてに、ビニールテープや絶縁テープを何重にも貼り付ける「絶縁処理」を徹底してください。

端子部分がむき出しのまま段ボールに詰めたり、店舗の回収BOXに入れると、移動の振動で他の金属や電池の端子と接触し、予期せぬ大電流が流れて一瞬で発火・爆発する事故が全国で多発しています。

運送会社や回収業者に引き渡す際も、原則として絶縁処理が施されていないバッテリーは受け取りを拒否されるため、万が一の安全対策として作業直後にテープを貼る癖をつけましょう。

リチウムイオン電池の膨張リスクや詳しい危険性については、こちらの記事も併せて参考にしてください。

JBRCの一般協力店舗ではUPSのバッテリーは「回収対象外」

街の電気屋さんやスーパーに置いてある黄色い「JBRC回収ボックス」ですが、UPSに使用されている中大型のバッテリーは、ほとんどの場合で**回収対象外（受け入れ不可）**となっています。

JBRCの無料回収システムが対象としているのは、あくまで以下の条件を満たす小型充電式電池のみです。

• JBRCに加盟している会員企業のブランド製品であること
• 機器に内蔵されている、リサイクルマークのついた片手で持てる小型のもの（デジカメや電動歯ブラシの電池など）

UPSのバッテリーはJBRCの枠組みを超えた「産業用二次電池」の部類に入ることが多いため、JBRCのボックスには絶対に無理に投げ入れず、メーカーの専用プログラムか、不用品回収業者などの適正な専門ルートを頼りましょう。

産業廃棄物処理業・古物商などの「正式な許可」を持つ業者か確認する

UPSの処分を民間の業者に依頼する場合、その業者が**必要な行政の認可を保有しているクリーンな優良業者であるか**のチェックは絶対に欠かせません。

特に業務用のUPSや、バッテリーの回収をまとめて依頼する場合は、都道府県知事から「産業廃棄物収集運搬業許可」を受けているか、一般家庭から回収する場合は「一般廃棄物収集運搬業許可（または自治体の委託）」の有無が重要です。

無認可のスピーカー巡回業者や、身元の怪しいネットの格安業者に引き渡してしまうと、中身の鉛バッテリーだけを不法投棄され、後から排出者であるあなたや会社が警察の捜査対象になるトラブルに巻き込まれる恐れがあります。公式ホームページ上に許可番号が明記されているか、事前の見積書がしっかり明朗会計であるかを必ず確認してください。

膨張や液漏れがある危険なUPSバッテリーの取り扱い方法

長年メンテナンスを怠ったUPSや、高温の部屋に放置されたバッテリーは、パンパンに膨張したり、白い粉やドロドロした電解液が漏れ出している危険な状態になっていることがあります。

これらは一歩間違えると大事故に直結するため、発見した場合は以下の手順で命の安全を最優先にして対処してください。

ただちに使用を中止しコンセントを抜く

UPS本体やバッテリーの膨張・液漏れは、内部短絡（ショート）や可燃性ガスの異常発生がすでに限界に達している決定的なサインです。

そのまま電気を通し続けると、過充電や熱暴走を起こして数分後に激しく爆発・発火するリスクが極めて高い状態です。

異常を確認した瞬間に、接続されているパソコンなどの主電源を落とし、UPS本体の電源ボタンをオフにした上で、壁のコンセントから電源プラグをただちに引き抜いて電気を完全に遮断してください。

物理的な衝撃を与えない（絶対に叩かない・潰さない）

パンパンに変形したUPSバッテリーのセル内部は、ガスの圧力で風船のようにパツパツに張り詰めており、外壁が極めて脆くなっています。

「狭い本棚から強引に引っ張り出す」「床にドンと落とす」「お餅のように上からグッと押し潰す」といったわずかな物理的衝撃を与えるだけで、外壁が破れて有害ガスが噴出したり、大爆発に繋がります。

変形したバッテリーを取り出す際は、細心の注意を払って優しく扱い、角にぶつけたり圧力がかかるような狭い場所への保管は絶対に避けてください。

また、鉛バッテリーから漏れ出している液体は「希硫酸（きりゅうさん）」という皮膚を溶かす強い酸性物質です。

素手で触ると重度の化学火傷を負うため、作業時は必ず厚手のゴム手袋や保護メガネを着用し、万が一皮膚に付着した場合はすぐに大量の流水で洗い流して医師の診察を受けてください。

燃え移るもののない「安全な屋外」に一時隔離する

室内のクローゼットやデスクの下に膨張したバッテリーを放置するのは、万が一の夜間の発火リスクを考えると大変危険です。

直射日光の当たらない、コンクリートやタイル床などの周囲に燃え移るもののない、風通しの良い安全な屋外へ一時的に避難・隔離してください。

カーペット、木製の棚、段ボールの近くは発火時の火の回りが早いため厳禁です。

隔離する際は、液漏れの広がり（二次汚染）を防ぐために、プラスチック製の耐酸性トレーやバケツの中に入れておくと安心です。

ただし、長期間放置すると雨水でショートして余計に危険なため、あくまで数日間の「一時的な措置」とし、速やかに専門業者へ回収の手配をとりましょう。

「破損・液漏れ品対応」の専門ルートへ相談する

実は、多くの主要UPSメーカーの無料下取りプログラムでは、「膨張・液漏れ・破損のあるバッテリーは運送中の事故を防ぐため一斉受け入れ拒否」と規約で定められています。

また、家電量販店の回収BOXや自治体のゴミでも引き取ってはくれません。

こうした危険物の処理は、**「膨張・液漏れ対応」を公式に明記している専門の不用品回収業者や産業廃棄物処理業者**へ直接相談するのが唯一かつ確実な解決策です。

問い合わせの際に「UPSのバッテリーが膨張・液漏れしている」という事実を正確に伝えることで、プロのスタッフが適切な防護・梱包資材を持参して安全に自宅から運び出してくれます。

万が一の発火時は水ではなく「消火器」を正しく使う

もし目の前でUPSのバッテリーがシュルシュルと音を立てて発火してしまった場合、パニックになってバケツの水をぶっかけるのは絶対にやめてください。

特にリチウムイオン電池の場合、水と化学反応を起こして余計に激しく爆発・大炎上する恐れがあります。

初期消火には、必ずお家に常備されている「ABC粉末消火器」または「二酸化炭素消火器」を射出して初期消火を試みてください。

ただし、バッテリー内部の化学反応による火災は、消火器の粉末をかけても芯の熱が下がりきらず、数分後に再発火するケースが非常に多いです。

1本目の消火器で炎が完全に収まらない場合や、室内に有毒な煙が充満して危険を感じた場合は、無理をせずただちに屋外へ避難し、速やかに「119番」へ通報して消防車の出動を要請してください。

また、液漏れがある場合は有毒ガスが発生する可能性も考慮し、煙を吸わないように換気に注意してください。

UPS本体・バッテリーの寿命と適切な処分タイミング

UPSは停延などの非常時に接続機器を守るための最後の砦ですが、いざという時に寿命が切れていては全く意味がありません。

製品が完全に壊れてシステムダウンを引き起こす前に、以下の「3つの処分タイミング」を目安に買い替えと処分を計画的に進めましょう。

法律・業界団体が定める「耐用年数」を超えたとき

UPSの「外箱や内部基盤などの本体そのもの」には、安全に使用できる寿命（耐用年数）が明確に設けられています。

一般社団法人日本電機工業会（JEMA）の公式指針では、UPS本体の期待寿命・耐用年数を以下の表のように定めています。

UPSの製品種別・消費電力	標準的な耐用年数（期待寿命）
汎用品かつ消費電力が 10kVA 未満（一般的な家庭用・オフィス用）	5～6年
汎用品かつ消費電力が 10kVA 以上（データセンターなどの大型用）	6～10年
注文品（特殊な産業用・受注生産モデル）	10～15年

オフィスのクリーンな環境であっても、上記の年数が経過したUPSは内部のコンデンサや基盤が確実に劣化しています。

本体裏面や側面に貼られている「定格銘板ラベル」に製造年月日が記載されていることが多いため、日付を確認して年数をオーバーしている場合は一式処分の目安にしてください。

液晶の「バッテリー交換サイン」やアラームが鳴ったとき

現代の多くのUPSには、セルフテスト機能によってバッテリーの劣化を自動検知し、前面のLEDランプが赤く点灯したり、「ピピッ」と定期的なアラーム音で知らせてくれる賢い機能が備わっています。

このサインが出た時が、内部バッテリーの確実な寿命・処分のタイミングです。

UPSのバッテリー寿命の目安は、**従来の鉛蓄電池採用モデルで「約2〜5年」、最新のリチウムイオン電池採用モデルで「約10年」**とされています。

アラームを無視して放置すると、前述した「膨張や液漏れ」の深刻な二次災害に繋がるため、サインを確認したら数週間以内に新しいバッテリーへ交換し、古いバッテリーを速やかに処分しましょう。

メーカーの「公式サポート・修理期間」が終了したとき

製品自体がまだ動いていたとしても、メーカーの公式ホームページでその型番の「製品サポート終了（EOL）」が発表されたら、重要な処分のタイミングです。

サポートが切れると、万が一本体に不具合が起きても修理サービスの受付や純正の交換用交換バッテリーの供給が完全にストップしてしまいます。

代替パーツが手に入らないまま運用を続けると、ある日突然前触れもなく完全に沈黙し、会社の基幹サーバーや重要なデータが一瞬で全クラッシュする致命的な経営リスクを背負うことになります。

インフラの安全性を担保するためにも、メーカーサポート終了の通知を受け取ったら機能が停止する前に新型機へリプレイスし、古い機体はメーカーや専門業者を通じて速やかに廃棄処分しましょう。

UPS本体・バッテリーの安全・確実な処分なら「不用品なんでも回収団」へお任せ！

今回は、取り扱いに細心の注意が必要なUPS（無停電電源装置）と内蔵バッテリーの正しい処分方法について網羅的にご紹介しました。

買い替えに伴うメーカー返送や、自分で分解してお店に持ち込む方法など様々な選択肢がありますが、「数十キロもある重いUPSを自分で梱包して発送するのは腰が重い」「業務用なので産業廃棄物としての適切な手続きや分別がわからない」「膨張していて触るのが怖い」とお悩みであれば、ぜひ「不用品なんでも回収団」へすべてお丸投げください。

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