この記事ではヤマダ電機の蛍光灯回収サービスについて解説します。
ヤマダ電機で回収してもらう際の条件やポイントから、もしヤマダ電機が対応していなかった場合の処分方法まで、幅広く紹介。
蛍光灯には水銀が含まれるため、店舗やお住まいの地域によって処分方法が異なります。
蛍光灯を最も安全かつ手間なく処分するためにも、ぜひ参考にしてください。
ヤマダ電機は自治体協力店として蛍光灯を無料回収
こちらでは、ヤマダ電機が蛍光灯を回収している状況について解説します。
無料で回収に対応している店舗と対応していない店舗があります。
回収してもらう際には、事前に店舗や自治体の公式サイト（「水銀使用製品回収協力店一覧」ページなど）で確認をしておいてください。
自治体回収協力店として回収している
蛍光灯は水銀を含むため、適切な処理が必要です。
自治体は「水銀使用製品回収協力店制度」を推進しており、ヤマダ電機の多くの店舗は、この協力店に登録しています。
蛍光灯回収は、ヤマダ電機で新品を購入しなくても無料で利用できるのが一般的です。
回収ボックスを店頭に設置している店舗や、持ち込みを受け付けている店舗があります。わからない場合にはサービスカウンターで聞いてみてください。
蛍光灯を持ち込む際は、購入時の箱に入れるか、新聞紙や厚紙で包むなど、運搬中や回収ボックス投入時に破損しないような措置が必要です。
家庭から出た使用済み蛍光灯が対象で、大量の場合や割れている場合は回収対象外としているケースがあります。
一部の店舗は実施していない
ヤマダ電機では、使用済み蛍光管の回収を全ての店舗で一律に実施しているわけではありません。
特に都市部では対応店舗が多い一方、地方の一部店舗では実施していないケースがあります。
回収サービスは、自治体との連携や協力によって成り立っており、地域のルールや店舗の体制によって対応が異なるためです。
近くのヤマダ電機が回収に対応していない場合には、「家電量販店以外の蛍光灯の処分方法」も参考にしてみてください。
ヤマダ電機の蛍光灯回収サービス
ヤマダ電機自身は蛍光灯の処分サービスを提供していませんが、自治体が提供する蛍光灯(蛍光管)拠点回収の回収協力店として回収を実施している店舗はあります。
そのため、対象のヤマダ電機に持ち込めば蛍光灯の処分が可能です。
近場のヤマダ電機で蛍光灯を処分できるかどうかは、各自治体が公式サイト上で公開している回収協力店のリストを参考に調べてみましょう。
また、対象店舗には各自治体が用意した回収協力店を示すステッカーが店頭に貼り出されているケースも多いです。
対象でないヤマダ電機に持ち込んでも引き取ってはもらえないため、必ず事前に確認してください。
回収対象の蛍光灯
ヤマダ電機をはじめとする自治体の回収協力店では、主に以下の蛍光灯が回収対象です。
・環型蛍光灯
・直管型蛍光灯(40W以下のもの)
・電球型蛍光灯
その他、家庭用として使われた蛍光灯であれば全般的に回収対象と定めている自治体もあります。
詳細については自治体ごとに異なるため、判断が付けられない蛍光灯については自治体の公式サイトを見るか問い合わせることをおすすめします。
回収対象外の蛍光灯
回収協力店であっても、以下のような蛍光灯は回収対象外です。
・事業活動にともない使用された蛍光灯
・割れている蛍光灯
・40Wを超える長い直管型蛍光灯(100W型など)
・LED電球や白熱電球などの蛍光灯に分類されないもの
これらの蛍光灯は店舗に持ち込んでも引き取ってもらえないため、その他の方法で処分が必要です。
たとえば、事業活動で使用した蛍光灯は産業廃棄物の扱いとなるため、産業廃棄物処理業者や不用品回収業者へ処分を依頼しなければなりません。
また、LED電球や白熱電球など、蛍光灯でない品目も回収対象外のため注意してください。
店舗での回収方法
回収協力店のヤマダ電機で回収してもらう場合、箱や新聞紙から出して、蛍光灯だけをスタッフに渡してください。
処分費用は無料のため、回収対象の蛍光灯はこの方法で処分できるとお得です。
ヤマダ電機で蛍光灯を処分する際の注意点
ただ店舗に蛍光灯を持ち込むだけでは引き取ってもらえない可能性もあります。
ヤマダ電機で蛍光灯を処分する際は、必ず以下の注意点を押さえた上で処分を進めましょう。
回収可能な蛍光灯のみ持ち込む
処分時は、回収協力店が回収対象としている蛍光灯のみを持ち込むようにしてください。回収できない蛍光灯を持ち込んでも当然引き取ってもらえず、運搬の労力や時間が無駄になります。
また、運搬中に割れてしまった蛍光灯も引き取り不可となるケースが多いため、店舗で処分するまでは新聞紙に包むなど保護した上で慎重に運んでください。
回収対象外の蛍光灯は、それぞれ適切な方法で処分を進めましょう。
回収対象の店舗かどうか事前に確認する
ヤマダ電機はすべての店舗が自治体の回収協力店に当てはまるわけではありません。回収対象外の店舗に持ち込んでも、引き取ってもらえないため注意が必要です。
事前に自治体の公式サイト等を確認して、持ち込み予定の店舗が回収対象の店舗か確認しておきましょう。ヤマダ電機をはじめ、近場に回収可能な施設や店舗がない場合は他の方法での処分も検討してください。
回収協力店に持ち込む以外の蛍光灯処分方法については、こちらの記事でも紹介しています。
事業用・水銀を含む蛍光灯は回収してもらえない
事業用または水銀を含む蛍光灯については、回収対象外の店舗がほとんどのため注意です。これらの蛍光灯は家庭用としての一般廃棄物ではなく、産業廃棄物に分類されるため処分方法も変わります。
産業廃棄物として正しく処分できない場合、廃棄物処理法への違反で5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金という重い罰則が課されるため注意が必要です。
ヤマダ電機で処分する場合は、家庭用かつ回収対象の蛍光灯のみを持ち込むようにしてください。水銀を含む蛍光灯については、専用の回収ボックスを設置している自治体もあるので、詳細については要確認です。
ヤマダ電機以外の家電量販店は蛍光灯を処分できる？
ヤマダ電機以外の家電量販店で蛍光灯を処分できるか紹介します。ここでは、大手家電量販店の以下4店舗についての処分可否をまとめました。
- ビックカメラ
- ノジマ
- ケーズデンキ
- エディオン
近場に他の家電量販店がある方、行きつけのヤマダ電機が回収協力店でない方などは処分時の参考にしてください。
ビックカメラ
ビックカメラは、店頭に設置された回収ボックスにて蛍光灯の無料処分が可能です。
ただし、回収協力店と同様に事業用・水銀を含む蛍光灯は対象外のケースもあるため、詳細については持ち込み予定の店舗に確認してみましょう。
ノジマ
ノジマも蛍光灯の回収サービスを提供しており、店舗持ち込みにて無料処分が可能です。店頭設置の回収ボックスに投入する、もしくはスタッフへ処分の旨を伝えて直接渡してください。
処分する蛍光灯の量が数十本にも及ぶ場合は、事前に処分したい旨を店舗に相談の上で持ち込みましょう。
ケーズデンキ
ケーズデンキは自身で蛍光灯処分サービスを提供していませんが、ヤマダ電機と同様に自治体の回収協力店として蛍光灯を処分できる店舗があります。
近場に対象のケーズデンキがある方は、持ち込みを検討してください。
回収対象の蛍光灯かどうかは、自治体が定めたルールに則って適切に対応しましょう。
エディオン
エディオンも蛍光灯の処分サービス自体は提供していませんが、自治体の回収協力店として処分可能な店舗があります。
ヤマダ電機やケーズデンキ同様、自治体が定めた処分方法に従って対応してください。
家電量販店以外の蛍光灯の処分方法
こちらでは、ヤマダ電機やそのほかの家電量販店以外で蛍光灯を処分する方法を解説します。
自治体の回収サービスを利用する
自治体のゴミ回収を利用するのが最も一般的な蛍光灯の処分方法です。
| 回収方法 | 対応 |
|---|---|
| 拠点回収 | ・役所や公民館などに設置された回収ボックスへ持ち込む |
| ステーション回収 | ・月に一度など、決められた収集日に指定場所へ出す |
| 戸別収集 | ・自治体のルールに従って出す ・粗大ゴミの場合は事前に申し込む |
戸別収集の場合は、自治体が分別区分を設けて、指定の曜日に回収します。
まずは自治体のホームページやゴミ分別ガイドで、蛍光灯の区分を確認してみてください。
出す際には割れないように梱包したり、「蛍光灯」や「キケン」と明記したりといった対応が必要なこともあります。
ホームセンターの回収ボックスを利用する
家電量販店と同様に、ホームセンターにも回収ボックスを設置し、家庭から出る蛍光管を回収している店舗があります。
特にDCMやコーナン、カインズなど、大手チェーン店では無料で受け付けている場合が多いです。
ただし、「当店で同一商品を購入した場合に限り、同等品を1点無料で引き取る」といった条件を設けているホームセンターもあります。
持ち込む前には店舗のウェブサイトや電話で回収状況と回収の条件を確認してから利用してください。
不用品回収業者に依頼する
不用品回収業者は5,000円～数万円程度の費用がかかるため、引っ越しなどで他の不用品も処分したい方におすすめです。
蛍光灯数本だけを処分する場合は割高ですが、大量の不用品を分別や運搬の手間なく一掃したい場合にはコスパの良い処分方法です。
不用品回収業者なら、自宅まで回収に来てくれるため、自分で運び出す手間が一切かかりません。
また、即日対応や夜間・土日祝の回収も可能な業者が多く、急いで処分したい場合に便利です。
業者に依頼する際には、行政の許可を得ているか確認の上、見積もりを取ることをおすすめします。
蛍光灯の処分を不用品回収業者に依頼するメリット
こちらでは、蛍光灯の処分を不用品回収業者に依頼するメリットを解説します。
シーリングライトやスタンドも一緒に処分できる
蛍光灯を自治体の回収に出す場合、蛍光管と、シーリングライトやスタンドはそれぞれの分別と処分手続きが必要です。
一方、不用品回収業者なら、蛍光管だけでなく、その他の不用品もまとめて回収してもらえます。
分別を自分で行う必要がなく、また自治体の粗大ゴミ収集のように事前の手続きや指定場所への運び出しも不要です。
引っ越しや大掃除で照明器具を一新したい際など、一度に手間なく処理したい場合には、大きなメリットになります。
割れた蛍光灯や水銀入りでも処分できる
蛍光灯には人体に有害な水銀が含まれており、特に割れてしまった蛍光灯の処分は、制約が多く非常に面倒です。
自治体や家電量販店の回収ボックスでは、割れていない蛍光管のみを回収対象としています。
割れた蛍光灯は、自分で梱包し、危険物として分別した上での処分が必要なケースが多いです。
不用品回収業者は割れた蛍光灯や、水銀が飛散する可能性がある蛍光灯であっても、まとめて引き渡せます。
大量の事業用蛍光灯もまとめて処分できる
事業所では、蛍光灯を数百本単位で一斉交換することもあり、大量の蛍光灯を処分するケースが多く、処分に困りがちです。
また、事業者が自社の蛍光灯を自治体の一般ゴミとして出すのは法令違反となり、罰則の対象です。
事業活動から排出される蛍光灯は、「産業廃棄物」として処分が義務付けられているため処分に手間がかかります。
しかし、不用品回収業者なら産業廃棄物の処分にも対応し、マニフェストを発行できる業者があります。
また、土日や夜間も含む指定日時での回収も可能です。
蛍光灯の処分は自治体・量販店・回収業者を使い分けよう
蛍光灯の処分方法は一つではなく、自治体の回収サービス、家電量販店の協力店制度、不用品回収業者への依頼など複数の選択肢があります。
ヤマダ電機でも一部店舗で回収に対応していますが、全国で統一的に実施されているわけではないため、事前確認が欠かせません。
蛍光灯をどう処分すべきかお悩みなら「不用品なんでも回収団」にご連絡ください。
不用品回収のプロとして、一般ゴミでは捨てられない蛍光灯の処分に対応、回収協力店に持ち込めない事業用や割れた蛍光灯でも柔軟に引き取ります。
1本単位で回収可能、複数本の蛍光灯でもお得に処分できるパックプランを提供しており、その他不用品がある場合の利用にもおすすめです。
出張や見積もりにかかる費用は無料、作業前のキャンセル料もかからないため、引越しや大掃除など大量の不用品処分が必要な場面でぜひご利用ください。
不用品に関するお悩みは、お気軽にご相談をお待ちしています。
