本記事では、ケーズデンキでのモバイルバッテリー回収対応と、膨張している場合の処分方法について解説します。
ケーズデンキではモバイルバッテリーの回収が可能です。
ただし、多くのモバイルバッテリーに使われているリチウムイオン電池は、扱い方によって発火のリスクがあるため、処分する際にも安全確保のための対策が必要です。
回収の条件や持ち込み時の注意点などを理解して、安全に不要なモバイルバッテリーを処分しましょう。
ケーズデンキでモバイルバッテリーの回収は可能？
ケーズデンキは、モバイルバッテリーの無料回収に対応しています。
リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーは、「資源有効利用促進法」によりリサイクルが推奨されており、ケーズデンキでも法令に基づく対応がなされています。
JBRC協力店として回収対応実施
ケーズデンキは、一般社団法人JBRCの回収協力店として登録されており、リサイクル対象の電池を適正に回収しています。
使用済み小型充電池回収の取り組みにおいて、JBRCからの長年にわたる表彰実績もあります。
JBRC（Japan Portable Rechargeable Battery Recycling Center）とは、電池メーカーや電機メーカーなどが参加し設立した団体です。
廃棄物処理法に基づく広域認定を受け、回収された電池からニッケルやコバルトといった希少金属を取り出し、再資源化しています。
回収ボックスまたはカウンターで回収
不要となったモバイルバッテリーは、ケーズデンキの店内に設置されたリサイクルBOXに入れるか、サービスカウンターに直接持ち込みます。
回収に出す際は、必ず金属端子部分にビニールテープを貼る絶縁処理が必要です。
絶縁処理をしないと、端子同士が接触してショートし、発熱や発火を招く恐れがあるためです。
安全に処理するために、セロハンテープやビニールテープで端子が外部に触れないようにしてから持参しましょう。
ケーズデンキで回収できるモバイルバッテリーの条件
ケーズデンキはモバイルバッテリーの回収に対応していますが、どのようなものでも引き取ってもらえるわけではなく、JBRCの規定に基づく条件が設定されています。
ケーズデンキに持ち込む際は、必ず事前に処分するモバイルバッテリーが以下の条件を満たしているか確認してください。
リサイクルマークがあるもの
ケーズデンキでの回収対象となるのは、JBRC会員企業製のモバイルバッテリーであり、製品本体やパッケージにリサイクルマークのある製品です。
リチウムイオン内蔵のモバイルバッテリーに表示されるのは、3つの矢印の三角形（スリーアローマーク）に「Li-ion」の英文字です。
JBRC会員企業製のモバイルバッテリーには、必ずこのリサイクルマークがあります。
摩耗などによりマークが消えている場合は、メーカー名がJBRCの会員リストに登録されているか確認してください。
会員企業は多数されており、以下はその一例です。
- アンカー・ジャパン株式会社
- エレコム株式会社
- サンワサプライ株式会社
- 株式会社オウルテック
- マクセル株式会社
- 株式会社CIO
- UGREEN
膨張・破損・液漏れがないもの
発熱や発火の恐れがあるため、以下に該当するモバイルバッテリーはケーズデンキでは引き取りできません。
- 破損や水濡れ、解体、膨張などの異常がある製品
- JBRC会員企業製以外の製品
- 電池種類またはメーカーが不明なもの
- ポータブル電源（AC100V出力付き）
リチウムイオン電池は衝撃や変形に弱く、損傷がある状態で回収BOXに入れると、他の電池と接触して火災が発生するリスクがあります。
本体から液体が漏れ出しているものも、化学反応による事故を引き起こす可能性があるため、回収の対象外となります。
異常のあるモバイルバッテリーは店舗に持ち込まず、自治体や製造元に相談してください。
ケーズデンキ以外でモバイルバッテリーを処分する方法
ケーズデンキが近くにない場合や、製品の状態によって店頭に持ち込めない場合でも、モバイルバッテリーを処分する方法はあります。
不適切な捨て方をすると火災事故につながる可能性が高いため、環境省や経済産業省でも注意喚起しています。
必ずルールを守って処分してください。
ここでは、ケーズデンキ以外で利用できる4つの主な処分方法を解説します。
自治体のゴミ回収に出す
多くの自治体では、リチウムイオン電池を含む製品の回収に対応しています。
以前は回収不可とする自治体が多かったのですが、火災事故の増加を受け、専用の回収カゴや窓口を設ける地域が増えています。
例えば新宿区では、週1回の資源の日にモバイルバッテリーや小型充電式電池を回収している一方で、変形や膨張がある場合は、新宿清掃事務所または各清掃センターへの持ち込みが必要です。
東京都の各自治体のリチウムイオン電池回収については、以下の記事でご確認ください。
他のJBRC協力店に持ち込む
ケーズデンキ以外に家電量販店やスーパー、ホームセンターなどもJBRC協力店としての登録があり、リサイクルBOXの設置やステッカーが貼られている店舗は、モバイルバッテリーの無料回収に対応しています。
近隣の協力店は、JBRCの公式サイトにある検索ページから、郵便番号を入力するだけで簡単に検索可能です。
例えば、東京都世田谷区では「ヤマダデンキ」や「コジマ×ビックカメラ」「PC DEPOT」などを含む12店舗が協力店として登録されています。
イオンでのモバイルバッテリーの回収については、以下の記事で解説していますので、あわせて参考にしてください。
メーカー回収を利用する
メーカーにより、自社製品の回収サービスを提供している場合があります。
主に、直営店への持ち込みや郵送による回収です。
JBRCに加盟していないメーカーや通販サイトで購入した海外メーカー製品などは、店頭での回収に出せないケースが多いため、公式サイトを確認してください。
なかには買い替え時に古い製品を下取り・回収するキャンペーンを実施しているメーカーもあります。
CIOのモバイルバッテリーの処分でお困りの方は、以下の記事も参考にしてください。
※内部リンク「cioモバイルバッテリー回収」挿入。
不用品回収業者に回収してもらう
膨張などの異常があるために店舗で処分を断られた場合や、大量の不用品処分を必要とする場合などは、専門業者に依頼するとスムーズです。
不用品回収業者に依頼すれば分別などの必要もなく、直接自宅まで引き取りに来てもらえるため手間を省けます。
処分費用はかかりますが、安全かつ確実に多くの不用品を処分したい場合に適した選択肢です。
ただし、業者を選ぶ際は信頼性を見極めるためにも、事前に2～3社に見積もりを依頼して比較検討することをおすすめします。
業者選びで迷う方は、「信頼できる不用品回収業者ランキング」の記事も参考にしてください。
モバイルバッテリーの処分時における注意点
モバイルバッテリーを処分する際の注意点を紹介します。
適切に処分を進めなければ回収してもらえず、また自身や周囲が怪我をするリスクもあります。
ケーズデンキへ持ち込む時も、他の処分方法を取る時も以下の点には注意してください。
絶縁処理を事前に行う
モバイルバッテリーを処分する際は、いずれの方法を取る場合でも可能な限り事前に絶縁処理を実施してください。
内部に電気が残ったままだと、電池同士が接触した際に電流が流れて発火・爆発の恐れがあります。
特に家電量販店などに設置された回収ボックスで処分する際は他の電池と接触するため、絶縁処理を施しておかなければ大変危険です。
絶縁処理はテープで端子を覆うだけでOK。
使うテープは以下のように電気を通さないものなら問題ありません。
- セロハンテープ
- ビニールテープ
- マスキングテープ
端子部分全体が見えないようにテープで覆うのがポイントです。
強い衝撃を加えない
内部の構造が壊れるほどの強い衝撃を加えると、モバイルバッテリーはショートする確率が高まります。
これにより電池が異常な発熱を起こして発火・爆発して周囲にも燃え広がるリスクがあるため危険です。
実際にリチウムイオン電池が入ったゴミ袋を自治体が回収した際、ゴミ収集車の中やリサイクル時の工程において電池が潰された衝撃で火災が発生したケースがあります。
液漏れ時は手を保護して取り扱う
過度に膨張したモバイルバッテリーは、内部の電解液が漏れ出している可能性があります。
リチウムイオン電池に入っている電解液は腐食性が高く、素手で触れてしまうと皮膚がやけどのように傷つく「化学熱傷(化学やけど)」の状態になります。
皮膚に触れるのも危険ですが、眼に入ると失明の恐れもあるため、注意して取り扱わなければなりません。
ゴム手袋を装着して作業する、液漏れが激しい場合はゴーグルも装着するなど万全の体制で処分に臨みましょう。
モバイルバッテリーの液漏れを見つけたときの対処法を確認したい方はこちら！
自治体の燃えるゴミに出さない
モバイルバッテリーを、燃えるゴミや不燃ゴミに出すのは絶対に避けてください。
ゴミ収集車の圧縮装置による衝撃で、激しく発火して車両火災を引き起こす事故が全国で多発しています。
火災が発生すると消火が困難で大規模な事故につながる可能性があるうえ、多額の損害賠償や収集停止を招くリスクもあります。
危険性を把握したうえで、正しい方法で処分してください。
膨張・破損したリチウムイオン電池の取り扱い
本体が膨らんだり割れたりしたリチウムイオン電池は、内部でガスが発生しており、いつ発火や破裂が発生しても不思議ではありません。
非常に不安定で危険な状態にあることを認識しましょう。
店舗での引き取りを断られるケースも珍しくありませんが、その場合は焦らずに、まずは安全を確保しましょう。
以下に、モバイルバッテリーに異常がある場合の対処法を解説します。
すぐに使用を中止してケーブルを抜く
バッテリーの膨張や異常な発熱が発生したらすぐに接続しているケーブルを抜き、充電や給電を停止してください。
異常があるまま使い続けると、ガスの発生が加速して破裂するリスクが高まります。
充電中に膨張が発生した場合は、すぐにコンセント側からプラグを抜き、以降の通電は避けてください。
可能であれば端子を絶縁する
変形したモバイルバッテリーは、露出している金属端子があればビニールテープで保護してください。
電気の逃げ道を塞ぎ、ショートによる二次災害を防ぐために有効です。
ただし、本体が熱くなっている場合や、今にも破裂しそうなほどパンパンに膨張している場合は無理に触らないようにしましょう。
自身の安全を確保できる範囲内でテープを貼って絶縁し、物理的な刺激や衝撃を与えないようにしてください。
可燃物から離して保管する
モバイルバッテリーを処分するまでの間は、火災を防ぐために周囲に可燃物を置かないようにしましょう。
紙類や布製品、木製の家具などの近くに置くのは避け、金属製のバケツの中など、万が一発火しても燃え広がらない容器に入れておくと安心です。
また、直射日光が当たる場所や、高温になる車内などに放置するのも非常に危険です。
誤って衝撃が加わらないよう注意書きなどをして、風通しのよい涼しい安全な場所を選んで隔離してください。
なるべく早く処分する
異常があるモバイルバッテリーを自宅に長期間放置するのは危険です。
状態が悪化する前に、以下のいずれかで早めに対応することをおすすめします。
- 製造メーカーに問い合わせる
- ヨドバシカメラなどの回収可能店舗に持ち込む
- 不用品回収業者に依頼する
以下の記事で即日対応可能な不用品回収業者や費用相場を紹介していますので、あわせて参考にしてください。
ケーズデンキのモバイルバッテリー回収まとめ
ケーズデンキでは、JBRC会員企業製のモバイルバッテリーの無料回収に対応しています。
持ち込みの際は発火などの事故を避けるため、本体に異常がないか確認のうえ、端子を絶縁処理してください。
膨張などの異常があり通常の処分が難しい場合でも、自治体やメーカー、専門業者などに相談し、法令に基づく方法で適切に処分しましょう。
モバイルバッテリーだけでなく、他にも不用品があり分別や処分に困っている方は、不用品なんでも回収団にご相談ください。
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モバイルバッテリーは一般ごみとして捨てても問題ないのでしょうか？
モバイルバッテリーはリチウムイオン電池を内蔵しているため、原則として一般ごみとして処分できません。
自治体によっては専用回収ボックスや資源回収の日を設けている場合があります。
誤った捨て方をすると収集車や処理施設で火災事故が起こる可能性があります。
処分方法がわからない場合は、自治体窓口や不用品回収業者に相談してください。
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リサイクルマークがないモバイルバッテリーはどう処分すればよいですか？
リサイクルマークがない製品は、家電量販店の回収ボックスでは引き取らないケースがあります。
海外メーカー製やメーカー不明の製品は、回収対象外となる場合が多いため注意が必要です。
メーカーの回収窓口や自治体の回収制度を確認するのが基本的な対応になります。
処分先が見つからない場合は、不用品回収業者に依頼することで安全に処理できる場合があります。
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膨張しているモバイルバッテリーは店頭回収に出せますか？
膨張や破損があるモバイルバッテリーは、多くの店舗で回収対象外とされています。
内部の電池が劣化しており、発火や破裂のリスクが高いためです。
このような状態の製品は自治体の清掃事務所やメーカー窓口への相談が必要になる場合があります。
安全に処分するためにも、無理に持ち運ばず専門業者に回収を依頼する方法も検討するとよいでしょう。
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モバイルバッテリーを処分する前にやっておくべき準備はありますか？
処分前には端子部分をテープで覆う絶縁処理を行うことが重要です。
端子がむき出しのままだと他の電池と接触してショートする危険があります。
セロハンテープやビニールテープなど、電気を通さないテープで覆えば問題ありません。
安全に回収してもらうためにも、持ち込み前の簡単な対策として実施しておくと安心です。
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モバイルバッテリーを大量に処分したい場合はどうすればよいですか？
店舗の回収ボックスは家庭から出る少量の電池を想定していることが多いです。
そのため、まとめて処分したい場合は対応できないケースもあります。
引っ越しやオフィス整理などで複数のモバイルバッテリーが出た場合は、専門業者に依頼すると効率的です。
自宅まで回収に来てもらえるため、安全かつ手間をかけずに処分できます。
